定年後に充実した余暇を過ごす目的で習い事を始めたいと考える人が多く、カルチャースクールの需要が高まっています。また小中高の生徒を相手にした学習塾のニーズも依然として高いと言えるでしょう。そうした状況に商機を見いだし、教室やスクールの開業を考えている方も多いと思います。そこで学習塾やカルチャースクールのための貸店舗をお探しの方に、業態別の店舗選びポイントや、オススメ物件をご紹介します。
学習塾やカルチャースクールは、それぞれ地域での認知度を上げない限り、生徒が集まることはありませんから、開校するにあたって最も重要なのは、塾や教室が目立つ場所にあることです。チラシやホームページを利用するという手もありますが、やはり人通りのある立地にあることが安心感を与えることにもなります。市街地に開校するのであれば、生徒さんや親御さんの目につきやすく通いやすい、大きな幹線道路沿いの物件が理想的といえるでしょう。
学習塾の開業にあたっては特別な認可は必要ありません。自宅で自分が講師となって教える小規模なものであれば、 最小限の設備ですぐに始めることができます。カルチャースクールもまた、小規模なものであれば各種学校として認められないため、都道府県への認可申請は不要です。ただし無認可校としての営業となるため、学校教育法の第1条に定める学校の名称を使うことができないので注意が必要です。個人の場合は税務署への開業手続きが必要です。法人の場合は、必要に応じて、社会保険事務所、公共職業安定所、労働基準監督署、税務署や税務事務所などで手続きします。
学習塾およびカルチャースクールの貸店舗を選ぶ上でのポイントと、オススメの物件をご紹介してきました。学習塾やカルチャースクールにとっては、どのような年齢層の人たちが対象なのか、つまりターゲットを明確にすることが重要です。学生を相手にするか、年配の方を相手にするかだけでなく、何をどのように教えるかによって、適切な立地は大きく異なってくるものです。できるだけ専門性・特異性をアピールするとともに、塾・スクールにあった立地選びが求められます。
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