賃貸オフィスを借りるときに、不動産仲介会社で物件を検討する際に、まず、物件資料として提示されるのは間取り図です。インターネット上の賃貸オフィス情報でも、間取り図を目にすることもあります。賃貸オフィスの間取り図は、どういった点に着目し、注意して見るべきなのでしょうか。賃貸オフィスを借りるうえで知っておきたい、間取り図を見るときのポイントをまとめました。
賃貸オフィスを探しに不動産会社を訪れると、物件資料として提示されるのが間取り図です。間取り図には、図面のほかに建物に関することでは、オフィスビルや貸事務所、倉庫といった「物件種別」、所在地や建物の構造、規模、面積、設備などの「物件概要」、最寄り駅から道のりなどの「現地案内図」や「最寄り駅からの所要時間」などが記載されています。また、賃料や共益費、保証金などの「賃貸条件」、貸主側の「仲介不動産会社」といった物件を借りるうえで必要な情報も一通り含まれています。こうした情報は、宅地建物取引業法や不動産の表示に関する競争規約で決められているものです。間取り図をもとに、借りる物件の候補として、現地調査を行う賃貸オフィスを絞り込んでいきましょう。
賃貸オフィスの間取り図では、図面に広さだけが記載され、寸法が入っていないことが一般的です。間取り図で確認できるのは、トイレの位置や数、室内の形状、柱の大まかな位置や形状、数、窓の位置や数といったものです。電源や空調の位置も記載されていないことが多く、実際には図面にはない柱が存在することもあります。そのため、間取り図には、「現況を優先」と書かれていることがほとんどです。
間取り図は物件を大まかに把握して、現地調査をする物件を絞り込むための資料として使います。
賃貸オフィスの間取り図は寸法が入っていないことが多いですが、さらには、設計図や実寸をもとに作成されず、正確ではないことが少なくありません。設計図をもとにした場合でも、「壁心」といわれる壁の中心からの距離を基準に作成されているため、壁の内側の内法寸法にはズレが生じがちです。また、実寸に基づいて作成され、寸法が合っている場合でも、不動産会社でコピーを繰り返しているうちに、ズレてしまうケースも多くあります。
特に家具などを正確にレイアウトして物件を検討するときには、現地調査のときにメジャーを持参して、寸法を測ることが基本です。
賃貸オフィスを借りるときには、間取り図をもとに、簡単にゾーンニングしてみます。水回りの位置は決まっていますので、執務スペースや応接スペース、会議スペースなどをゾーニングし、それぞれ必要な広さを確保し、動線に問題ないかを確認します。広さは十分であっても、間取りによっては必要なスペースを確保できないことがあるのです。
特に、L字型や三角形の間取りなど、室内の形状が変形している場合や、RC造などで大きな柱がある場合には、ゾーニングが上手くいかないことがあります。また、間仕切りをするために、パーティションを設ける壁の量が増えるほど、設置費用や原状回復費用がかさみます。間取り図をもとに、レイアウトしやすい間取りであるか確認しましょう。
賃貸オフィスの間取り図は寸法が正確なものではなく、物件の検討のための参考資料という位置づけになります。賃貸オフィスを借りる前には、現地調査を行い、図面との相違がないか確認しておくのが基本です。できれば、正確な寸法を現地調査の際に測り、レイアウトに問題はないか確認してから、契約するオフィスを決めると、物件選択の失敗を招きにくいです。
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